経済学がこの世から消えたら・・・＜保存用＞
一時期話題になった経済学がこの世から消えたら・・・スレ（２ちゃんねる経済学板）。第二部の続きが再開されることを期待しつつまとめてみました（第一部に関しては複雑系の中の混沌とした未来（by hidedayoさん）；http://d.hatena.ne.jp/hidedayo/20050626に編集されたものがまとめられております）。
------で囲まれた部分が男塾塾長謎の執筆者殿の手になるもの。年表の作者はsvnseedsさん。
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「おい、あんたもっとしっかりしなきゃ駄目だろう。まったくいい年して役にたたねぇな。俺、知ってるんだぜ、あんたの前科ｗ こないだ、公安調査庁とかの人がきてあんたのこと色々訊かれたんだよ。あれだって、経済学の大学院生だったんだって？ 馬鹿じゃねぇのｗ あんな糞みたいな学問、つーか妄想だろうｗ あんなことのために人生棒に振るなんて、馬鹿の自乗だな。」
「まあ、それでも娑婆にでてこられて、うちの事務所に雇って貰えたたんだ、感謝しなきゃ駄目だぜｗ なんて言っても、我が社は日本でトップの運送会社だ。まあ、ほかには運送会社ないんだから、トップに決まってるんだけど（爆」
「ほれ、また荷物が届いた。まったく同じ荷物があちこちから届くなんて、なんか変だなぁ。なに、中身をみただと！！ 馬鹿野郎、余計なことするんじゃねぇ！！」
「で、中身はなんだったんだ？ いいじゃねぇか、教えろよｗ えっ？ この箱はＯＣＲだって？ なんだよ、それ。文字を読みとってコンピュータに読み込む？ そんな便利なもんがあるんだ。さすが、日本はハイテク王国だなｗ なに、アメリカ製だと？ なんでぇ、日本製じゃないのか。じゃあ、偉く高え代物だな。」
「で、そっちの箱はなんだったんだ？ ＵＳＢ４のメモリースティックだと？ お前、わかるように話せよ、馬鹿。なんだ、昔あったiPodみたいなもんか？ で、音楽じゃなくデータを記録しておけるわけか？ ふーん。で、これもアメリカ製か？ ああ、中国製ねぇ。しかし、なんで、少しずつ、同じ品物が個人名でこうやって送ってくるんだろう？ なんだか変じゃあねぇか？」
「しかも、そいつをまとめて梱包し直し、客の差し回しのトラックに積み替えるなんて、なんだか変な依頼だなぁ。」
「あ、客のトラックがきたようだ。ん？ なんだ、あれ！！ ありゃ、軍の装甲トラックじゃあねぇか！！」
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「はい。連中には決起から４８時間は鎮圧部隊の出動はないことを保証してやりました。これは、首謀者である野口大尉と次官、それに幹事長の会談で決めたことですから、連中は完全に信用しています。まあ、余計なけが人を出さないために、この約束は守ってやらなきゃ駄目ですよ（笑）」
「大丈夫です。放送局の占拠までは連中の思い通りにやらせますが、できあがった経済統計をテレビで流させるようなことはさせません。放送局のシステムが最近更新されましてね。たぶん、デバッグが十分には済んでないんじゃないでしょうか（爆）」
「しかし、我々も公務員ですから言いたくはありませんが、経済統計の推計や公表をやめてるのに、基礎データだけは紙で残っていると言うのも変な話ですよねぇ。もちろん、一部は電子化されているみたいですが、紙が多いのは確かです。」
「ご苦労なことに、アメリカ製のＯＣＲに専用の日本語ドライバーを開発してこの５年分のデータをあっという間に読み込んで、四半期データ作ろうっていうんですから。どうも、こういうものは、ハードでもアメリカに勝てないみたいですね。」
「さあ、そろそろ決起部隊が活動を始める時間です。まあ、国民に公表しないなら、あいつらの作るデータも、我々が政権掌握後には役に立ちますよ。」
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「まったく、行政改革は行政府が対象だろうに。うちは、まあ、一種の特殊法人というか、出資証券で資本調達した組織なんだから、行政とは一線も二線も画した組織なんだから、あんなのの対象になるはずないのに。総裁が政府にいい顔をして見せたいだけじゃないか。」
「大体だな、アメリカでもＦＥＤＷＩＲＥは神聖にして犯すべからざるものなんだ。それなのに、現業を内国歳入庁に組み込んだときに、どさくさ紛れにうちのネットに税務署のネットを繋ぐだなんてふざけてる。これでセキュリティーが守れるのか。」
「どっかの馬鹿が税務署経由でネットにハッキングかけたら、金融市場は崩壊するぞ。そうなったら、どうする気なんだ。」
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「社会現象を、利己的個人などという過度に単純化した仮定の下で、数学的なモデルを作ることで分析できると信ずること自体が病理的である。まして、そうした荒唐無稽な理論をもとにして、国民生活に大きな影響を与えるような経済政策を提唱したり、あるいは大多数の国民の信念に立脚した経済制度や政策を批判するに至っては、言語道断のことであるのは、論ずるまでもなく明らかだ。」
「こうした常識ある人間なら誰でもわかることを否定し、自らの妄想の生み出した抽象世界から現実世界に影響力を行使しようと企んでいたのが経済学者という集団である。」
「こうした人間類型と行動様式は、端的に言って一部の狂信的で版社会的な宗教団体の特徴に厳密に一致することは言うまでもないことだ。つまり、『経済学とは病的反社会分子の妄想の疑似科学大系』であることが明らかとなる。」
「こうした健全な市民の声は、世紀の変わり目頃からインターネットの匿名掲示板を中心に高まっていた。これは、おりから高まっていた社会改革の潮流の一端であり、その思想・科学分野での顕在化の一部であったのである。」
−−−旭新聞社刊「２１世紀の社会病理」（第３章「精神病理としての経済学」より ）
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「おたく、ひきこもり、ニートなど、多くの名称をもつものの、その実体は一つであった。冷戦終結にともなう世界秩序の大規模な変動と、その下で開始されたグローバル化は、精神的に脆弱な国民の一部、特に若年層に強いストレスをかけることになった。こうした人々は、ストレスに押しつぶされ社会への適応不全状態に陥り、前述の『ひきこもり』『おたく』『ニート』といった類型を生み出すことになった。今日の精神病理学でみれば、これらは人間類型あるいは行動類型というよりも、『社会適応不全症候群』というべきものであることが明らかである。」
「こうした社会的脱落者の集団は、自らのおかれた悲惨な境遇が、自らの招き寄せた物であることを認めることができないという点で共通している。 そして、そこから当然の帰結として、自らの抱える問題を社会・経済問題の深刻化の原因ではなく、結果として理解していた。」
「もちろん、依然として健全な社会の多数派は、こうした人々の社会復帰を促進するため、多くの社会政策的措置を講じてきた。ニート対策と呼ばれる一連の施策がそれである。」
「だが、残念ながら、少なからぬ反社会分子は、若年失業のような現象が個人の資質に由来することを否定し、それが「マクロ経済政策の失敗の結果である」と主張するに至ったのである。こうした人々に迎合する一部の（自称）専門家や大学教師などは、既に過去の遺物となったケインズ的あるいはマネタリスト的なマクロ経済学を振りかざし、こうした妄想を理論的に指示しようとしていた。」
「今日でも、経済学追放国民運動を思想信条の自由に対する挑戦であったとする批判的な意見が散見されるが、以上に見てきたように、そうした理解は全くもって根拠の薄弱なものである。９．１１事件、さらに遡れば地下鉄サリン事件でもで明らかになったように、２０世紀物質文明が生み出した脱落者たちの反社会性は極度に危険な段階まで高まっていたのであって、それに対する強制的な措置は、社会防衛上、当然ながら正当化されるものであったことは明らかであろう。」
−−−旭新聞社刊「２１世紀の社会病理」（第６章「狂信者から社会を防衛する」より）
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2007年 デフレ継続。若年層失業率50%超える。初代「ニート」世代がそのまま40代に突入。
2008年 「失われた15年」。自殺者数が年間4万人を超える。反経済学の機運高る。
2009年 4月 「反経済学法」施行。経済学の研究及び応用が全面的に違法となる。「焚書坑経」活動により国内の経済学者が多数殺害される。各大学の経済学部は廃止となり、全国の書店から経済学関連の本が消える。
5月 外資系企業の撤退相次ぐ。円安進む。
10月 政府、デフレ収束宣言を発表。輸出と設備投資の好調による「反経景気」到来。国内旅行がブームとなる。「見直そうニッポン」。
2011年 1月 円安更に進み1ドル＝300円を超える。
3月 株式市場大暴落（ブラック・ホワイトデー）。企業倒産相次ぐ。
4月 輸入品ボイコットが全国で多発。
6月 国内産業保護法施行。輸入品に対する関税率が一部製品を除き200%を超える。世界主要国による対日報復関税処置始まる。米FRB議長「日本の行動は我々の理解を遥かに超えている」
7月 日本、WTOを脱退。「自由貿易を問う」大ベストセラー。海外渡航時の円の持ち出し規制が強化される。
12月 年率80%（推定）を超えるインフレ。外国為替取引が国の管轄となる。このときの公定レートは1ドル＝412円。ヤミ外為業者の摘発相次ぐ。
2012年 2月 自動車等輸出産業のリストラが社会問題となる。自殺者数が2007年以来再び年間4万人を超える。
4月 「一産業一企業法」施行, 全ての企業が国有化される。
9月 日銀法再改定。財務省管轄となる。
10月 「国債管理法」施行。日銀総裁初の更迭。
11月 非合法経済組織「ケインズ会」一斉摘発。100名を超えるメンバーが検挙される。
12月 国鉄の初乗り料金が1000円に。
2013年 3月 財務省、1000円硬貨を発行。1円、5円硬貨は廃止となる。合わせて日銀が10万円紙幣発行。1000円紙幣は廃止となる。
4月 「価格統制法」施行。価格庁設立。
6月 「外貨危機」。外貨割当制に。
8月 価格庁、全国農業公社、全国産業公社等が統合し産業計画省設立。価格監督庁による価格取り締まりが強化される。
9月 経済警察と地下経済組織の抗争激化。
12月 1日 政府、金本位制への移行を発表。株式市場大暴落（師走の大虐殺）。物価の下落始まる。
28日 日本デパート、日本自動車販売等数社が再生法を申請。政府、「平価連動ローン」導入を発表。
29日 大日本銀行取付騒ぎ。全国の支店で暴動が発生。
30日 政府、民間資産の全面的な凍結を宣言。暴動激化。
31日 防衛軍によるクーデター勃発。
